ふるさと情報プラザ
有楽町でふるさとに逢いましょう!
その２ 数字で見るプラザ
新宿のプラザナードから有楽町電気ビルに移転して、四月でまる三年を迎えたふるさと情報プラザ（以下プラザ）では、来館者の意見を運営の参考にするため平成十年四月二十日から二十三日までの四日間「来館者アンケート」を実施した。その結果五百二十三件の回答が得られたので報告するとともに、平成七年の移転して間もないころのデータと比較しながら分析したい。自治体の皆さんにプラザの現状をご理解いただき、今後もご協力いただければ幸いである。
ごひいきは会社員のお父さんたち
まず、プラザを訪れる顔ぶれといえばスタッフは何となくサラリーマンが多いなと感じていたが、今回のアンケート調査結果をみるまで、これほどまで四十歳代以上の男性が多いとは実感していなかった。（グラフ１=省略）。
四十歳代以上の男性は来館者全体の五四・五％を占めている。一方、女性は二十歳代、三十歳代が女性全体の五八・六％を占めており、年齢が高くなるほど少なくなっている。これは、プラザがビジネス街の一角にあるため、フルタイムで働く女性の主力年齢層が来館者の中心となっているためであろう。
また、来館者の職業は会社員が三百六十四人と最も多く、約七一・四％を占めている。なかでも四十歳代以上の男性会社員は二百十二人で、回答者の四一％を占めている。
当然のことだが、来館者のほとんどが東京・千葉・埼玉・神奈川に住んでおり、全体の九五・六％を占めている。
三年間でリピーターが増加
さて、来館者はプラザに何回くらい来ているのだろうか？
グラフ２（=省略）でみるように、「はじめて」という人の割合は、全体の三一・七％に当たるが、プラザができて間もない三年前には、七四・五％であった。今回、「十回以上」と回答した人が三五・一％あり、近所に勤める人たちが、昼休みや帰りがけに立ち寄ることが多いようだ。中には、毎日のように見かけるお客さまもいる。
このように、リピーターが増えた理由を探ってみると、一に集客の立地の良さ、二に旅行などに便利な情報収集ができること、三に約二週間ごとに間断なく開催される地方イベントが考えられる。
では、「どのようにしてプラザの存在を知ったのであろうか？」。七九・七％が「通りがかりに知った」と回答しており、続いて「知人からの紹介（口コミ）」が一二・〇％。合わせて九一・七％で、いわゆるマスメディアから情報を得て来る人の割合は極めて少ない。新聞・テレビ・ラジオ・雑誌を見て来館した人は、三年前の調査では四十三件（全体の三四・四％）、今回の調査では二十件（全体の三・八％）、と減少している。三年前は、リニューアルオープンの広報活動に力をいれていた結果であろうが、一方で周辺の人たちへの周知が十分でなかったともいえる。現在、プラザ自体がマスコミに取り上げられる回数は、オープン当初のような目新しさがないため、月に一件程度だが、地方の情報収集やイベントスペースに関する取材は、一日に一件はある。
パンフレットがない！
さて、プラザを訪れた目的を質問したところ、「パンフレットの収集」が最も多く、四百三十三件（八二・八％）。続いて「イベントを見に来た」が七十三件（一四・〇％）となっている（グラフ３参照=省略）。パンフレットは、「五種類未満」を持ち帰る人が最も多くて三百九十二件（七七・五％）、「六〜十種類」では八十七件（一七・一％）、「十一種類以上」は二十七件（五・三％）となっている。
このように「プラザで得た情報をどのように活用したか」の質問に対しては、「観光旅行の資料として活用」四百五十五件（九七・〇％）、「仕事に活用」七十五件（一四・三％）、「ＵＪＩターンに活用」二十二件（四・二％）、「その他」（一・九％）の順となっている。
では、はたして「来館者は目的を果たせたのであろうか？」。「果たせた」と答えた人は三百九十五件（七五・五％）、「どちらともいえない」は百一件（一九・三％）、「果たせなかった」は十九件（三・六％）、という結果が出た。
目的を果たせなかった理由として最も多かったのが、「自分がほしかったパンフレットがない」が十件である。ただ、パンフレットがないといってもさまざまな理由がある。一に「自分が必要としていた町のパンフレットが入荷されていなかった」、二に「ほしい町のパンフレットはあったが自分のほしかった種類のもの（とくに、観光パンフレット、マップなど）がなかった」、三に「ほしい町のパンフレットポケット自体がない」という理由などである。
プラザでは、三千百自治体のパンフレットポケットを用意し、週に一回（人気百五十自治体に関しては常時）補充しているが、自治体から配布用のパンフレットが入荷しないことには、サービスの低下は否めない。プラザにパンフレットが入荷していなかったり、ポケットがない団体のパンフレットについては、東京駅周辺のビルにある県の東京観光案内所などを紹介しているが、最近、アンテナショップも兼ね備えた新しい事務所を開設する県が増え、都内各所に点在しはじめている。かつてのように一カ所へ行けばすべての県のパンフレットが揃うわけではなくなっているので、プラザからパンフレットの請求がいったときは、ぜひ補給を忘れないでいただきたい。
イベントを低予算で効果的に
当プラザでは、自治体に対してイベントスペースと機材などを無料で貸し出している。平成十年度も稼働率は高く、五月初旬に開館日の約九五％の予約が入った。申し込んだ半数以上が、平成九年度以前にも利用した団体であることが裏付けるように、集客数と低予算が魅力といえよう。
スペースは二週間まで借りられ、観光ポスター展や物産の展示のみであれば、月曜日に設営のため上京し、翌週の金曜日に撤収にきてくれればすむ。そのため、滞在費や人件費が節約できることになる。
しかし、その場合ただ並べているだけではなかなか集客はできない。アンケートプレゼントなど、道行く人が興味を持つような工夫が必要だ。
係員が常時張り付かない場合、とくに注意したいのが情報の提供方法だ。来館者が「旅行にいってみたい」「特産品を手に入れたい」と思っても説明する人がいないのだから、観光情報や特産品の入手方法・値段などわかりやすく説明したペーパーや表示が必要となる。せっかくのチャンスをふいにしないためにも、十分な準備が必要だ。
人気は木工品とウミガメ
さて、「イベントスペースに対する来館者の意識」の調査結果を紹介する。回答者の三百七十九件（七三・三％）が、プラザでイベントが開催されていることを知らず、「知っている」と回答した人でも、どんなイベントをどこの町がやっていたという記憶はなく、はっきり地域を覚えていた人は四十七人（三四・一％）しかいなかった。
はっきり地域を覚えていた人のなかでは、福島県只見町（十六件）、徳島県由岐町・日和佐町（七件）のイベントがとくに印象に残ったようで約半数の人があげている。
只見町のイベントでは木工品の展示即売会が行われ、館内所狭しと並べられた机や椅子などは館外からも目を引いたようだ。一方、由岐町・日和佐町は生きた本物のウミガメの赤ちゃんを水槽で泳がせたり、巨大なウミガメのはく製を入口付近に展示するなどビジュアル感覚がうけたようだ。両イベントとも、ただ会場に来てイベントを開催するだけではなく、事前に県出身者や都内販売業者などへダイレクトメールを送付したり、プラザ周辺でビラまきなども行ったことで成果をあげたようだ。
そのほかにも、岡山県の観光展（三件）、ながと路観光キャンペーン、全国物産観光連絡協議会のポスター展、全国地域情報発信推進協議会の新聞パネル展（各二件）が印象に残ったようだ。
女性はやっぱりお菓子が好き
さて、来館者はどのようなイベントを催してほしいのだろうか？ 結果は、「特産品の販売」が三百五十三件（六四・三％）と最も多く、続いて「観光パネル展」（三二・八％）となった。では、いったい購入したい特産品は何なんだろう。「購入したい特産品は？」という質問に対して、グラフ４（=省略）のような結果が出た。酒・天然水、農林加工品、海産物、果実、菓子などが人気だ。さらに年代別に嗜好を分析すると、三十歳代以下の女性には「菓子」が最も人気があり四三・七％。とくに二十歳代以下の女性では約半数が購入を希望している。また、今回のアンケートの回答者数の最も多かった五十歳代男性には、海産物、農林加工品、酒・天然水（とくに酒類）、工芸品などが人気だ。
しかし、特産品を買いたいという購買欲は、各年代とも女性のほうが多く、反して最も購買欲が低いのは二十歳男性になっている。やはり、物産展では女性と中年男性の嗜好に照準を合わせたほうが成功しそうだ。
各地にプラザを設けてほしい？
今回のアンケートでは、回答者に要望や意見などを自由に記入してもらう項目を設け、百十五件の回答が得られた。その結果、プラザに対する好意的な意見が二十七件、批判的な意見が八件、要望は八十件あった。
特徴的な意見二例を紹介する。予想したとおりパンフレットに関する意見が最も多く二十五件。「パンフレットがない！」でも説明したが、単にパンフレットが補充されていないのではなく、来館者の要求が年々細分化されてきているようだ。特定の寺社やテーマパーク、旅館、地方の路線バスの時刻表など、プラザという限られたスペースではなかなかフォローできない。その場合、本や雑誌、インターネットなどを参考に情報照会に当たっているが、来館者自身に直接、東京事務所などへ問い合わせてもらうことも多々ある。
また、「全国各地にプラザのような施設を設けてほしい」という意見もあった。実際、パンフレットセンターを設けることは難しいが、今後インターネットなどの発達によって、情報の地域間格差はずいぶん改善されているのではないだろうか。地域活性化センターのホームページ「地域づくり百科」でも、平成十年五月現在、約二千五百団体、（自治体九百五十五、各種団体千五百十九）がリンクされており、毎月増加している。地方からの問い合わせには利用を呼びかけたり、来館者には実際機械に触れて説明している。幸いにも、このような職員の対応について不快を示した人は一人しかおらず、「対応が良い」二百三十九件、「普通」二百六十五件という結果が得られた。
ほかにも、「土日祝祭日も開館」、「プラザ自体のＰＲ」など、さまざまな意見があった。
今回のアンケートに併せて、「国内で旅行してみたい場所は？」という質問を行った。結果は次のとおりである。一位が北海道（百六十三件）、以下二位沖縄（六十三件）、三位九州（三十七件）、四位四国（三十五件）、五位京都（十六件）、六位石川（十四件）、七位東北地方、長野県（十二件）、九位岐阜県、青森県（十一件）となった。四国や岐阜県などパンフレットの出庫数が決して多くない地域が上位になっているとおり、行ってみたい場所と実際行くところは一致しないようだ。これも、不況のため、“安近短”の旅をする人が多いゆえか？
以上、今回のアンケートの結果を報告させていただいたが、これらを踏まえられて、今後もどんどんプラザを活用していただきたい。
問い合わせ先
ふるさと情報プラザ 畠田千鶴
電話＝〇三（三二八四）〇八五五
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