四十九団体が加盟

　唐突ですが、“島根県”と聞いて何を想像されるでしょうか？
　縁結びの神様として知られる出雲大社、八岐大蛇（やまたのおろち）やスサノオノミコトに代表される神話の数々、地名では宍道湖、津和野、隠岐島など、人名では小泉八雲、江角マキコ、最近では尼子一族の本拠地とか、銅鐸が大量に出土した加茂岩倉遺跡まで……いっぱいある。
　こうした全国に自慢できる素晴らしい歴史や自然を有するわが島根県ですが、いわゆる“ふるさと創生”（提唱者竹下元総理大臣は本県の出身）以来の、自主的・主体的な地域づくりへの取り組みを一層促進することを目的として、平成六年に、「地域づくり人」を支援する組織─島根県地域づくりネットワーク協議会（会長：原正之島根県総務部長、事務局：島根県総務部地方課市町村振興室内）が設立された。
　現在、県内四十九の個性ある地域づくり団体（八年十二月現在）が当協議会に加盟しているが、その大きな特徴として「過疎地域からの参加が圧倒的に多いこと」が挙げられる。
　島根県は、五十九市町村のうち三十八町村が過疎地域指定を受け（六四・四％）、総人口約七十七万一千人のうち十八万四千人が過疎地域に住んでおり（二三・八％：七年度国調値）、さらに総面積六千七百六平方キロのうち四千三百平方キロを過疎地域町村が占めており（六五・四％）、高齢化や人口減少など、過疎地域を抱える課題が全県的な課題として、先鋭化している状況にある。

過疎地の人の想い反映

　こうしたなかで、地域の活力の低下という危機感を持ちつつ、自分たちの暮らしに潤いを求め、地域に根付いてがんばっている過疎地域の人びとの想いが、多くの地域づくり団体の数になって、表れているものと思われる。
　島根県地域づくりネットワーク協議会は、
１.地域づくりに関する情報収集
２.地域づくり団体に対する情報提供
３.地域づくり団体相互の交流促進
　などを柱として事業に取り組んでいるが、そのなかでも最も力を入れている「地域づくり人」ネットワーク化交流会議について説明する。
　この事業は、地域づくりを実践している団体・個人とも、それぞれ単独で活動していることが多く、お互いのネットワーク化を図ることが大切と平成二年から企画された事業。いまでもこの発想を受け継ぐかたちで、協議会会員のみならず広く参加者を集め、実施しているところである。

「しまね未来塾」も開講

　ちなみに、昨年の交流会議では、佐藤哲夫氏（当時：日本開発銀行松江事務所長）による基調講演【地域づくりに何が問われるか】に続き、県内の代表的な四人の地域振興プランナーを講師に迎えたテーマごとの分科会では、参加者の活発な論議に熱がこもり、そして夕方から夜半まで時間を忘れて語り合うという大交流会を催した。
　これまでこの交流会議を通じて、人的ネットワークを広げ、自らの活動に深みと厚みを得た、延べ四百人を超える「地域づくり人」を輩出している。また、島根県地域づくりネットワーク協議会の活動と相互にリンクしていくかたちで、本県事業として、次世代を担う人材育成・支援を目的とした「しまね未来塾」を八年度から開講した。具体的には、地域のリーダー、商工業者や企業人、市町村職員などを対象に広く参加募集を行い、参加者が一堂に集まる基調講演と、各分野別の専任講師によるゼミナール形式により運営実施した。

「住んでよかった」の地に

　昨年末にすべてのカリキュラムが終了したところだが、この試みはさまざまな立場の参加者が集い、討論し合うなかで、お互いが持っている発想や考えを新発見し、また、いままでにないネットワークを築くという、異業種交流を実体験することにより、自らの地域づくりに新しい視点や取り組みをもたらすものと期待しているところである。
　最後に、地域づくりとは、自分自身が「この地に住んでよかった！」といえるふるさとをつくることだと思う。そして、人がこの地がよい所だと感じるときは、その地域の構成員として生き生きとして活動し、自らの存在価値を認識するときではないだろうか。
　わが島根は冒頭で述べたように、過疎の諸問題に直面しているが、半面では、地域の特色を生かした、人の顔の見える「地域づくり」が可能である。「地域づくり人」の想いや取り組みが、即その成果に結びつく可能性を秘めている。
　当協議会は、まさにこうした地域づくりを支援していく組織である。各種の事業を通して島根らしい「地域づくり人」のふるさと創生に協力していきたいと考えている。